京都大学 環境安全保健機構

世界禁煙デー

5月31日は世界禁煙デーです。
2008年で21回目となります。

世界禁煙デーってどんな日なの?

これはWHO(世界保健機関)が定め、喫煙者には24時間喫煙を控えるように呼びかけ、各国政府、自治体、個人などには喫煙と健康について考えるよう呼びかけています。日本ではこの日から一週間を「禁煙週間」5月31日(土)〜6月6日(金)としています。なぜ、この日となったかは、5月末前後は世界中で乾季や雨季が少なく、イベント等が行いやすいという理由だそうです。毎年この日または、この前後に禁煙に関するイベントが全国各地で開かれています。ぜひ参加して見てください。

平成20年度の「世界禁煙デー」のテーマは「子どもをたばこから守るために」
WHOのスローガン:「たばこの害から若者を守ろう」です。

趣旨は、たばこが健康に悪影響を与えることは明らかで、禁煙は癌、循環器病等の生活習慣病を予防する上で大切です。「健康日本21」や癌対策基本計画の目標でもある「未成年者の喫煙をなくす」ためには、喫煙による健康影響を認識させることが重要であるとされています。また「受動喫煙防止に関するガイドライン」が採択されており、我が国もより一層の受動喫煙防止対策が求められていいます。平成20年度においては、喫煙及び受動喫煙による健康影響の重要性等についての普及啓発を積極的に行うことになっています。

たばこは最大の予防可能な死亡原因のひとつです。たばこはそれを作った会社の指示通りの正しい使い方をした場合、その消費者の30%から50%を殺すにもかかわらず、使用禁止となっていないただひとつの商品です。たばこの犠牲者の寿命は15年短いと言われています。

世界禁煙デーには毎回WHOのスローガンが掲げられています。
1988年

Tobacco or health : choose health
たばこか健康か―健康を選ぼう

1989年

The female smoker : at added risk
プラスされる女性喫煙者の害

1990年

Growing up without tobacco
子供に無煙環境を

1991年

Public places and transport : better be tobacco-free
公共の場所や交通機関は禁煙に

1992年

Tobacco-free workplaces : safer and healthier
たばこの煙のない職場、もっと安全にもっと健康に

1993年

Health services : our window to a tobacco-free world
ヘルスサービス:たばこのない世界を開く窓

1994年

The media and tobacco :getting the health message across
メディアとたばこ:健康のメッセージを広めよう

1995年

The economics of tobacco control
想像以上に大きいたばこの損失

1996年

Sports and the arts without tobacco
スポーツと芸術を、たばこの煙のない環境で

1997年

United for a tobacco-free world
手をつなごう!たばこのない世界をめざして

1998年

Growing up without tobacco
無煙世代を育てよう!

1999年

Leave the pack behind
たばこに、サヨウナラ

2000年

Tobacco Kills – Don’t be duped
その一本 みんなの命削られる

2001年

Second-hand smoke kills : Let’s clear the air.
他人の煙が命を削る。 受動喫煙をなくそう

2002年

Tobacco Free Sports-play it clean
たばことスポーツは無縁(無煙)です。きれいにやろう!

2003年

tobacco free film tobacco free fashion Action!
たばこの無い映画やファッションを流行らせよう。アクション!

2004年

Tobacco control and poverty
たばこと貧困問題

2005年

Health Professionals Against Tobacco – Action and Answers-
タバコに対して医療専門家は、行動し結果をだそう

2006年

Tobacco: Deadly in any form or disguise
全てのたばこ製品は例外なく死を招く

2007年

SMOKE-FREE ENVIRONMENTS
無煙環境の実現を!

(以上 厚生労働省訳)